ゴリラクリニック大阪梅田院のカウンセリングに向かう途中でクーリングオフについて考える

「ゴリラクリニックに行こうと思っているけど、クーリングオフがあると安心」

「ゴリラクリニックで契約したけど、やっぱり返金してほしい」

慎重に考えて契約するつもりでも、金額の大きい買い物をするときは万が一の場合にクーリングオフできると安心ですよね。

ただ・・・

「ゴリラクリニックってクーリングオフの対象になるの?」と気になって公式サイトを調べてみても、残念ながらクーリングオフについては何も書いていないんです。

でも心配いりません!

ゴリラクリニックはクーリングオフの対象です。

詳しくは、これから書いていきます。

ボリボリ

こんにちは、『ウレルカ』を運営しているボリです。私はクーリングオフ制度など消費活動の専門家ではありません。ゴリラクリニックの利用者です。自分自身で「ゴリラクリニックってクーリングオフ制度の対象になるのかなぁ」と疑問に思ったので、いろいろ調べました。その結果けっこう詳しくなったので、こうして記事化することにしました。この記事が、ゴリラクリニックがクーリングオフの対象かどうかはっきり理解する助けになれば幸いです。

※この記事ではゴリラクリニックについて取り上げますが、基本ルールは医療脱毛を実施するすべてのクリニックに当てはまります。

※ちなみに、メンズリゼの公式サイトにはクーリングオフについての記載があります。

ゴリラクリニックはクーリングオフの対象です

なぜそう言えるのか。

根拠は後ほど説明するとして、まずは結論から書いていきます。

ゴリラクリニックはクーリングオフの対象です。

ヒゲ脱毛や全身脱毛はもちろんのこと、スキンケア、メディカルダイエットなど各診療メニューがクーリングオフの対象になります。

ゴリラクリニックはクーリングオフの対象

ゴリラクリニックでクーリングオフするときの条件

ゴリラクリニックでクーリングオフする場合、満たすべき条件が3つあります。

ゴリラクリニックでクーリングオフするときの条件

  • 契約してから8日以内
  • 契約書に記載されている金額が50,000円以上
  • 契約期間が1ヶ月以上

 

ゴリラクリニッククーリングオフの3つの条件

条件① 契約してから8日以内

1つ目の条件は、契約した日から数えて8日以内にクーリングオフの手続きをすること。

契約したあとでいろいろ考えて、悩みに悩んだ末「クーリングオフします!」と言っても、8日以上経過してしまったらもう手遅れです。

ちなみに、この「8日以内」という期間は、クーリングオフ制度の一般的な長さです。

契約してから8日以内

条件② 契約書に記載されている金額が50,000円以上

2つ目の条件は、契約書に記載されている金額が50,000円以上であること。

50,000円以下の施術やコースを選んで契約した場合は、最初からクーリングオフの対象になりませんので注意してください。

クーリングオフが適用される金額は、販売される商品や取引内容によって異なります。
美容医療の場合は50,000円以上と決められています。

契約金額が5万円以上

条件③ 契約期間が1ヶ月以上

3つ目の条件は、契約期間が1ヶ月以上であることです。

脱毛の場合、最低でも8~9週間は間隔を空けることになりますので、2回以上のコースに申し込んでいると契約期間が1ヶ月を超えるとみなされます。

トライアルや単発の契約は、契約期間が1ヶ月を下回るためクーリングオフが適用されません。

契約期間が1ヶ月以上

ゴリラクリニックでクーリングオフする方法

ゴリラクリニックとの契約でクーリングオフ制度を活用したい場合、以下の方法で手続きを行います。

ゴリラクリニックでクーリングオフする方法

  1. はがきを用意する
  2. はがきに必要事項を書く
  3. 簡易書留で郵送する

 

ゴリラクリニックでクーリングオフする方法

① はがきを用意する

クーリングオフについては、原則として書面で通知を行います。

書面といっても普通のはがきで大丈夫です。

クーリングオフ用にはがきを準備する

② はがきに必要事項を書く

はがきに、クーリングオフするのに必要な内容を書きます。

はがきに必要事項を書く

必要な内容は、「契約を解除したいこと」「契約内容」「日付」の3つです。

例えばこんな感じです。

クーリングオフの書面サンプル

引用:国民生活センター

③ 簡易書留で郵送する

はがきが完成したら、記録が残る簡易書留で郵送します。

宛先は、契約したゴリラクリニックの店舗(院)です。

簡易書留なので、そのままポストに投函するのではなく郵便局の窓口でお願いしてください。

ゴリラクリニックに簡易書留で郵送する

念のため、はがきのコピーを取って自分で保管しておくと安心です。

ボリボリ

消印の日付がクーリングオフの対象期間になっていれば問題ありません。

ゴリラクリニックなら店舗でも返金してくれる

ゴリラクリニックの場合、わざわざはがきを送らなくても、契約した店舗に行って「クーリングオフしたいのですが」と申し出れば返金してくれます。

クーリングオフの対象になるかどうか確認されたあと、クリニック側が用意する書類に記入すれば返金の手続きを進めてくれます。

ボリボリ

直接行けそうなら、そのほうが手っ取り早いです。

以上がゴリラクリニックへのクーリングオフの手順になります。

さて、ここからの部分はクーリングオフ制度に関係する知識になります。

なぜゴリラクリニックがクーリングオフの対象と言えるのか、根拠を知っておくと安心ですよね。

2017年12月から法律が変わって対象に!

クーリングオフは消費者を保護するための制度です。

クーリング・オフは、いったん契約の申し込みや契約の締結をした場合でも、契約を再考できるようにし、一定の期間であれば無条件で契約の申し込みを撤回したり、契約を解除したりできる制度です。

引用:独立行政法人 国民生活センター

消費者を保護するといっても、すべての消費活動に対してクーリングオフ制度が適用されるわけではありません。
通常の商取引では、原則として、後から一方的に契約をなかったことにはできません。

何でもクーリングオフできてしまったら、販売する側は困ってしまいますよね。

ボリボリ

通信販売の場合、商品を受け取った日を含めて8日以内なら返品できますが、商品の返品費用は消費者が負担しなければなりません。つまり、通信販売にはクーリングオフ制度が適用されません。

クーリングオフ制度は、「冷静に判断する余裕がない状況で結ばれた契約に対して、冷静に考える期間を与えるための仕組み」と言い換えることができます。

冷静に判断する余裕がないケース

  • 訪問販売
  • 電話勧誘販売
  • 訪問購入(業者による物品の買い取り)
  • キャッチセールス など

そんな中、2017年12月に法律(特定商取引に関する法律)が改正され、特定継続的役務提供の要件に該当するサービスもクーリングオフの対象に含められることになりました。

特定継続的役務提供とは、長期的・継続的なサービス提供に対して高額の対価を支払わないといけない取引のことです

現段階で特定継続的役務として指定されているものは7つで、その中に「美容医療」が含まれています。

  • エステティック
  • 美容医療
  • 語学教室
  • 家庭教師
  • 学習塾
  • パソコン教室
  • 結婚相手紹介サービス

残念ながら、法律が改正される背景にはさまざまな美容医療サービスのトラブルが関係しています。
よく理解しないまま強引に高額な契約を迫られたり、一部の事実しか伝えずに契約を勧めたりすることで、後になって消費者が「話が違う」と泣き寝入りすることになる事例が発生していました。

だから、ゴリラクリニックはクーリングオフの対象と言えるわけです。

ボリボリ

誤解のないように、ゴリラクリニックでそのようなトラブルが頻発しているという意味ではありません。

さいごに:

ゴリラクリニックについてですが、自分自身の経験に基づいて「信頼できるクリニックである」と自信をもっておすすめできます。

大切なのは、自分の目と耳で確かめること。

広告や宣伝文句をそのまま信じるのではなく、関係する事実をしっかり確かめるようにしてください。
疑問に思うことがあればためらわず質問しましょう。

納得できないなら、すぐに契約するのではなく家に持ち帰るようにします。

万が一の場合も、クーリングオフ制度があるので安心です。

クーリングオフに限らず、困ったことがあったら私たち消費者は「消費ホットライン」に相談することができます。

ゴリラクリニックのヒゲ脱毛については、まず専用の公式ページでしっかり確認してくださいね。

ゴリラクリニック公式サイト ヒゲ脱毛のページ

4年以上通ってみてわかったゴリラクリニックのの口コミ・評判については、以下の記事にまとめています。
ぜひ参考にしてください。

その他ゴリラクリニック関連の記事:

ゴリラクリニックの予約について

ゴリラクリニックのカウンセリングや持ち物について

ヒゲ脱毛の経過まとめ

これまで私が利用したゴリラクリニックの店舗:

名古屋駅前院

名古屋栄院

大阪梅田院

大阪心斎橋院

京都烏丸院

神戸三宮院

仙台院

※院名をクリックすると、体験レポート記事に移動します。

著者情報

Boli(ボリ)
国立工業高専を経て、建築技師として国際建設ボランティアに携わる傍ら、現地記者としてライター業を始める。 2013年からは日本において本格的にライターとして活動を開始し、金融・建設系のメディアでの執筆を中心に行なっている。プロ目線の難解な解説ではなく、一般的に理解できる言葉や概念を用いたわかりやすいライティングを心がけている。

関連リンク:

国民生活センター

消費者庁

特定商取引法ガイド

政府広報オンライン

厚生労働省

日本医学脱毛学会

一般社団法人日本エステティック振興協議会

一般社団法人日本スキン・エステティック協会(JSA)