土地や家、マンションを購入する前に、隣人調査を依頼する人が増えています。
その背景には、近隣トラブルの増加があります。
- 隣家や周辺の騒音に悩まされる
- 音に過敏な住人がいて子供たちが外で遊べない
- 不気味な独身者が1日中家にいる
- 近所のお年寄りがゴミ出しや細かなことにまで口を出してくる
挙げていくときりがありません。引っ越し先の自治体の独自ルールに悩まされる可能性もあります。過去に近隣トラブルを経験したなら、二度と同じ苦しみを味わいたくないと思うものです。
これからの時代、引っ越し前の隣人調査がスタンダードになっていくかもしれません。
さて、いざ「隣人を調べたい！」と思っても、「どこに依頼したらいいかわからない」という声をよく聞きます。
この記事では、隣人を調査する方法を紹介します。いま選ばれているおすすめの方法、我が家が利用して「本当によかった！」と感じたサービスについてもお伝えします。
隣人調査の方法は大きく分けて3つ
引っ越し前に隣人を調べる方法は、大きく分けて3つあります。
①興信所や探偵事務所に依頼する
興信所・探偵事務所は、企業や個人について秘密裏に調査する民間の機関です。
ボリ厳密に言うと、興信所と探偵事務所では調査方法に違いがあるのですが、最近では業務内容が重なる部分が多く、明確な違いはなくなってきています。
興信所・探偵事務所の多くは、依頼があれば隣人調査を引き受けてくれます。
2007年に「探偵業法」が改正されました。それ以降、聞き込みや張り込み、尾行を伴う調査をする場合は各都道府県の公安委員会への届け出が必要になりました。ちゃんとした会社はちゃんと届け出をし、探偵業法で認められている範囲で調査を行うため、聞き込みや張り込みなどを行っても違法にはあたりません。
まともな興信所・探偵事務所は、法に触れる依頼は一切受けません。
ひとことで興信所・探偵事務所と言っても、テレビドラマに出てくるような机1つで個人開業している所から大手探偵事務所までいろいろあります。
参考情報として、個人からの依頼を多く扱っている大手探偵事務所を紹介します。
調査費用の相場
調査費用は、30万円～50万円が相場です。
難しい調査になるほど、費用が高額になります。隣人調査は難しい部類には入りませんが、聞き込み対象を広げるとその分だけ人件費がかかり、費用が高くなります。
興信所や探偵事務所に依頼するときの注意点
隣人調査は、一歩間違えるとトラブルの原因になります。悲惨な事態を避けるためにも、探偵業者として届け出ている信頼できる会社の中から選ぶようにしてください。
行政処分を受けた探偵事務所は避けるほうが無難です。直近3年以内の行政処分の有無は警察のページで照会できます。
探偵としての実績があるとしても、その会社は隣人調査には慣れておらずノウハウが確立されていないかもしれません。隣人調査における実績をしっかり確認しておくと安心です。
法律の範囲を超えた違法な調査を依頼することがないようにしてください。
②自分で聞き込み調査をする
自分で周辺への聞き込み調査を行うことができます。
聞き込み調査の具体的な方法
たとえば、こんな方法で隣人を調査することができます。
- その地区の飲食店で食事をしながらさりげなく尋ねる
- その地区の商店で買い物をしながらさりげなく尋ねる
- 近所の家のインターホンを押して直接聞いてみる
- 敷地が汚い、家がボロボロ、ポーチライトが蜘蛛の巣だらけなどの家がないか歩いて回ってチェックする
- Googleストリートビューにモザイクがかかった建物がないか目視する
- 防犯カメラや人感センサーライトが多い家がないかチェックする
- 役所や警察署に行ってトラブルの履歴がないか聞いてみる
個人で聞き込みをすること自体は問題ありませんし違法ではありませんが、注意点があります。
自分で聞き込み調査する場合の注意点
個人で聞き込みをする前に、この2つのリスクを真剣に考えるべきです。
- バレるリスク
- 法を犯してしまうリスク
聞き込みをしていることが近隣住民にバレてしまうと、そのエリアに引っ越すことが難しくなってしまいます。
聞き込みに夢中になるあまり、入ってはいけない場所に入ってしまうなど法律に違反してしまう可能性があります。法に抵触しないとしても、近隣住民から訴えられる可能性があります。
自分で聞き込みを行っていてトラブルが起きたら、すぐに弁護士など専門家に相談してください。
③隣人調査サービスを活用する
隣人調査のために、専門のサービスを活用することができます。
隣人調査サービスとは
隣人調査サービスは、その名の通り隣人調査に特化したサービスです。
「引っ越す前にこんな点を知っておきたい」というニーズにこたえ、調査し、報告書を作成してくれます。プロとして、「引っ越し後にその人、その家族が平穏に生活できそうか」という観点で調査レポートをまとめてくれます。
隣人調査サービスなんて聞いたことがないんだけど？
「隣人調査サービスなんて聞いたことがないんだけど？」という人が少なくないと思います。これまでそういうサービスがなかったのですが、最近になって「あったらいいな」がようやく誕生しました。
それがトナリスクです。
株式会社トナリスクは、大手探偵会社MRの「近隣調査事業」を分割して立ち上げられた会社です。年間15,000件以上の相談実績をもち、映画撮影協力なども行っている会社です。
費用面で見ると探偵事務所や興信所に依頼するより安く、隣人調査に特化しているので情報の精度が高くなります。
費用の目安
調査費用は、最低価格が5.5万円（税込）で、かかっても20万円程度です。
興信所・探偵事務所よりも安い金額で質の高い仕事を提供してくれます。
隣人調査にかかる費用の目安
隣人調査にかかる費用の相場は30万円～50万円です。
この金額は、探偵事務所や興信所に依頼する場合の平均です。
隣人調査を専門に行っているトナリスクなら、費用を抑えながら、しかも精度の高い調査が可能になります。トナリスクの費用の目安は5.5万円～22万円です。
隣人調査専門の会社「トナリスク」とは
（引用：トナリスク）
隣人調査サービスといえば、今のところ日本ではトナリスクです。
今後、同じようなサービスが出てくるかもしれませんが、現状では「隣人や周辺環境を調べてほしい」と思うときに依頼するとよいのは、幅広く請け負っている興信所・探偵事務所よりも近隣調査事業に特化したトナリスクです。
- トナリスクは何を調べてくれるのか
- 近隣住民の評判、家族構成、年齢、仕事、性格など
- 町内会のルール
- 昼夜の現地視察
- 苦情や通報履歴が存在しているかどうか役所と警察に確認
- トナリスクの口コミ・評判
- トナリスクはスタッフさんが誠実に対応してくれたし、調査レポートがしっかりしていたので、自信をもっておすすめしたいです。（40代女性）
- 自分でやろうと思ったら大変なので、費用はかかったけどやる価値があった。（20代女性）
- 役所や警察に苦情が入っているか、過去に通報歴があるかなど、こんなことまでわかるの？といい意味で驚いています。（30代男性）
- しっかり調査してもらえたので、安心してマイホームを購入できました。（30代女性）
- 自分で調査しようと思っても顔が割れてしまうので、代行業者があってとても助かりました。（40代男性）
トナリスクのサービス内容と依頼方法については、公式サイトで確認してください。
我が家も、新居を決めるにあたってトナリスクさんにお世話になりました。利用してみて感じたことや費用について、別記事にまとめています。
隣人調査を上手に依頼するための5つのコツ
隣人調査を上手に依頼するためのコツがあります。
①安さだけで選ばない
安さだけで選ばないでください。
どこに住むか決めるため、そして引っ越し後に安心して暮らすために隣人調査を依頼するのです。その目的を達成するために、必要ならしっかりとお金をかけてください。
安さを売りにしている探偵会社は、十分に人件費をかけてくれません。実際に調査をしていないのに立派な報告書を作成するケースもあります。
もちろん、素晴らしいサービスを良心的価格で提供してくれるところなら選んで大丈夫です。
②複数の会社に相談してみるのもよい
調査依頼の経験がない場合は、まず探偵会社に慣れる必要があるかもしれません。
複数の会社に相談してみて、「探偵会社ってこんな感じなのね」と感覚的に理解してみるのも良いと思います。
比較対象として選ばれている探偵事務所をご紹介しますね。
・トナリスク（隣人調査サービスに特化）
③その会社の調査地域を確認する
依頼する前に、その会社の調査地域を確認しましょう。
隣人調査をしてほしい場所がその会社の調査地域から外れている場合、依頼することができません。
④電話や対面での相談で受ける印象を大切にする
電話や対面での相談で受ける印象を大切にしましょう。
安心して依頼できる相手だと感じる必要があります。電話対応や声のトーン、親身になって向き合ってくれるかなど、よくチェックしてください。
フィーリングが合わないと感じたり、真摯に向き合ってくれていないように感じたりするときは、そこには依頼しないと決断しましょう。
⑤報告内容の充実度が大切
報告内容の充実度が大切です。
いくら綿密に調査をしてくれても、それが情報としてうまくまとめられなければ意味がありません。報告書の評判がいい会社を選んでおくと安心です。
隣人調査に関連してこの記事で伝えたかったこと
引っ越し前に隣人を調べるために、自分で聞き込み調査を行うことができます。でもたいていは興信所や探偵事務所に依頼します。最近では、隣人調査に特化した会社に依頼する人もいます。
安心を買うためにかける費用は決して無駄になりません。信頼できる会社に依頼し、調査報告を出してもらい、その内容に基づいて「どこに住むか」判断してください。
